freeeの税区分がわからない！課税・非課税・対象外の選び方

税区分、毎回迷いませんか

freeeで取引を登録するとき、「税区分」という項目が出てきます。

「課税仕入10%」「非課税」「対象外」「不課税」。

正直、違いがわからない。毎回なんとなく選んでいる。そんな方、多いと思います。

間違えると消費税の申告に影響するので、基本だけでも押さえておきましょう。

4つの税区分の違い

課税（課税仕入・課税売上）

消費税がかかる取引です。日常の買い物やサービスの利用は、ほとんどこれです。

• 文房具の購入
• ソフトウェアの月額料金
• 外注費の支払い
• 商品の売上

10%と8%（軽減税率）があります。食品や新聞は8%です。

非課税

消費税の仕組みになじまない取引です。法律で定められています。

• 土地の売買・賃貸
• 住宅の家賃
• 保険料
• 行政の手数料（住民票など）
• 利息

不課税（対象外）

そもそも消費税の対象にならない取引です。

• 給与・賃金の支払い
• 寄付金
• 保険金の受取
• 損害賠償金
• 事業主貸・事業主借

freeeでは「対象外」と表示されることが多いです。

免税

海外への輸出など、消費税が免除される取引です。一般的な個人事業主にはあまり関係ありません。

よくある取引の税区分

| 取引 | 税区分 | |------|--------| | 消耗品の購入 | 課税仕入10% | | 飲食代（会議費） | 課税仕入8% | | テイクアウト | 課税仕入8% | | 家賃（事務所） | 課税仕入10% | | 家賃（住宅） | 非課税仕入 | | 銀行の振込手数料 | 課税仕入10% | | 保険料 | 非課税仕入 | | 事業主貸 | 対象外 | | 給与の支払い | 対象外 | | 売上 | 課税売上10% | | 受取利息 | 非課税売上 |

freeeでの選び方

基本は自動判定に任せる

freeeでは勘定科目を選ぶと、税区分が自動で設定されます。たとえば「消耗品費」を選べば「課税仕入10%」が自動で入ります。

多くの場合、これで正しいです。

手動で変更が必要なケース

• 軽減税率（8%）の場合：飲食料品は手動で8%に変更
• 住宅家賃：「地代家賃」の初期値は課税ですが、住宅は非課税に変更
• 海外取引：海外からのサービス購入は「課税仕入（リバースチャージ）」

免税事業者の場合

売上1,000万円以下の免税事業者は、消費税の申告義務がありません。ただし、帳簿には正しい税区分で記録しておくことをおすすめします。将来、課税事業者になった時に困りません。

よくある間違い

事業主貸を「課税」にしてしまう

プライベート支出を事業主貸で処理する際、税区分は「対象外」です。課税にすると消費税の計算がズレます。

住宅家賃を「課税」にしてしまう

事務所家賃は課税ですが、住宅家賃は非課税です。自宅兼事務所の場合は按分時に注意が必要です。

全部10%にしてしまう

軽減税率対象品（食品等）は8%です。会議で買ったお弁当や飲み物も8%です。

まとめ

• 日常の取引は「課税」がほとんど
• freeeの自動判定を基本にして、例外だけ手動修正
• 食品は8%、住宅家賃は非課税、事業主貸は対象外
• 迷ったら一覧表を確認

税区分の選択に自信がない方は、フリーフリーがおすすめです。AIが取引内容から税区分を自動判定するので、選び方に迷うことがありません。