モバイルバッテリーの勘定科目は？
結論：「消耗品費」で一括経費にできる
モバイルバッテリーや充電器は「消耗品費」として処理します。価格が10万円未満のため、購入時に一括で経費計上が可能です。
仕訳例
モバイルバッテリーを5,000円で購入した場合。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |------|------|------|------| | 消耗品費 | 5,000 | 現金 | 5,000 |
経費にできる条件
モバイルバッテリーを経費にするには、事業で使用している必要があります。
経費にできるケース
- 外出先での営業活動中にスマートフォンを充電するため
- 出張時のPC用バッテリー
- 配達業務（Uber Eats等）で使用するため
- 撮影現場で機材に給電するため
経費にしにくいケース
- 完全にプライベート用
- 事業での使用実態がない
関連する充電グッズの勘定科目
| 品目 | 勘定科目 | 備考 | |------|----------|------| | モバイルバッテリー | 消耗品費 | | | USB充電器 | 消耗品費 | | | USBケーブル | 消耗品費 | | | ワイヤレス充電器 | 消耗品費 | | | ポータブル電源（大型） | 消耗品費 or 工具器具備品 | 10万円以上なら減価償却 |
大容量ポータブル電源（Jackeryなど）は10万円を超える場合があるので、金額を確認してください。
プライベート兼用の場合
モバイルバッテリーを仕事とプライベートの両方で使っている場合は、按分が必要です。
例えば、事業利用が60%の場合。
5,000円 × 60% = 3,000円が経費になります。
仕訳（按分あり）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |------|------|------|------| | 消耗品費 | 3,000 | 現金 | 5,000 | | 事業主貸 | 2,000 | | |
まとめ
モバイルバッテリーや充電器は「消耗品費」で処理します。事業で使用している実態があれば問題なく経費にできます。プライベート兼用の場合は按分を忘れずに。
充電器やモバイルバッテリーの経費処理で迷ったら、フリーフリーにLINEでご相談ください。