カメラのレンズ購入費の勘定科目は？
結論：10万円未満なら「消耗品費」、以上なら「工具器具備品」
カメラレンズの勘定科目は金額で決まります。レンズ単体で10万円未満なら消耗品費、10万円以上なら工具器具備品として減価償却が必要です。耐用年数は5年です。
仕訳例
10万円未満のレンズ
消耗品費 80,000円 / 現金 80,000円
（業務用カメラレンズ購入）
10万円以上のレンズ（青色申告・30万円未満）
工具器具備品 250,000円 / 現金 250,000円
（望遠レンズ購入）
少額減価償却資産の特例を使えば、30万円未満なら全額を当期の経費にできます。
30万円以上のレンズ
工具器具備品 500,000円 / 現金 500,000円
（大口径レンズ購入）
通常の減価償却（5年）で処理します。
カメラ本体とセットで購入した場合
カメラ本体とレンズを同時に購入した場合、レンズが交換式であれば別々に金額を判定できます。
- カメラボディ 15万円 → 工具器具備品
- レンズ 8万円 → 消耗品費
一体型のコンパクトカメラは合計金額で判定します。
レンズフィルターやフードなどの付属品
レンズフィルター、レンズフード、レンズキャップなどの付属品は、通常10万円未満なので消耗品費です。
消耗品費 5,000円 / 現金 5,000円
（NDフィルター購入）
経費にできる業種の例
- カメラマン・フォトグラファー
- 動画クリエイター・YouTuber
- ブロガー（撮影が収益に直結する場合）
- ECショップ運営者（商品撮影用）
- 不動産業（物件撮影用）
いずれも業務に使用していることが条件です。趣味の撮影に使うレンズは経費にできません。
レンズのレンタル費用
レンズをレンタルした場合は「賃借料」で処理します。
賃借料 10,000円 / 現金 10,000円
（撮影用レンズレンタル代）
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