オフィス家具（本棚・キャビネット）の勘定科目

結論：10万円未満なら「消耗品費」、10万円以上なら「工具器具備品」

本棚やキャビネットなどのオフィス家具は、金額によって勘定科目が変わります。10万円未満なら「消耗品費」で一括経費、10万円以上なら「工具器具備品」で減価償却です。

| 金額 | 勘定科目 | 処理方法 | |------|----------|----------| | 10万円未満 | 消耗品費 | 一括経費 | | 10万円以上20万円未満 | 一括償却資産 | 3年均等償却（選択可） | | 20万円以上 | 工具器具備品 | 耐用年数で減価償却 |

金属製と木製で耐用年数が異なります。

| 種類 | 金属製 | 木製 | |------|--------|------| | 本棚 | 15年 | 8年 | | キャビネット | 15年 | 8年 | | ロッカー | 15年 | 8年 | | パーテーション | 15年 | 8年 |

| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |------|------|------|------| | 消耗品費 | 15,000 | 普通預金 | 15,000 |

| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |------|------|------|------| | 消耗品費 | 80,000 | 普通預金 | 80,000 |

| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | |------|------|------|------| | 工具器具備品 | 250,000 | 普通預金 | 250,000 |

減価償却（定額法、金属製・耐用年数15年）。

年間の減価償却費 = 250,000 ÷ 15 = 16,667円

複数の家具を一度に購入しても、それぞれ個別に判断します。本棚3万円＋キャビネット5万円を同時に購入しても、合算して8万円とする必要はありません。

ただし、「一組として使用する」ものは合算が必要です。例えば、上下連結式の書庫（上段3万円＋下段3万円）は合算して6万円として判断します。

自宅で仕事をしている場合、オフィス家具は事業利用分のみを経費にできます。

事業利用100%と言える家具（事業用書類を収納する本棚など）は全額経費にできます。プライベートの本も混在している場合は按分が必要です。

組み立てサービスや配送料は、家具の取得価額に含めます。本体価格が9万円でも、配送・組み立て費用を含めて10万円を超える場合は減価償却が必要です。

中古のオフィス家具を購入した場合、耐用年数は短くなります。簡便法で計算する場合：

中古資産の耐用年数 = 法定耐用年数 − 経過年数 + 経過年数 × 20%

例えば、5年使われた金属製キャビネット（法定15年）の場合：15 − 5 + 5 × 0.2 = 11年

本棚やキャビネットの勘定科目は金額で決まります。10万円未満なら消耗品費で即経費、10万円以上なら材質に応じた耐用年数で減価償却しましょう。

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