スタンディングデスクの勘定科目は?
結論:10万円未満なら「消耗品費」、以上なら「工具器具備品」
スタンディングデスクや電動昇降デスクの勘定科目は、金額で判断します。10万円未満なら消耗品費、10万円以上なら工具器具備品として減価償却が必要です。
金額別の処理
| 金額 | 勘定科目 | 処理方法 | |------|----------|----------| | 10万円未満 | 消耗品費 | 一括経費 | | 10万円以上30万円未満 | 工具器具備品 | 少額減価償却資産の特例(青色) | | 30万円以上 | 工具器具備品 | 通常の減価償却(耐用年数8年) |
金属製のデスクの耐用年数は15年ですが、事務机として8年が一般的に使われます。
仕訳例
FlexiSpotなど(7万円の場合)
消耗品費 70,000円 / 現金 70,000円
(電動昇降デスク購入)
高級電動デスク(15万円の場合)
工具器具備品 150,000円 / 現金 150,000円
(電動昇降デスク購入)
青色申告なら少額減価償却資産の特例で全額を当期の経費にできます。
卓上型スタンディングデスクの場合
既存のデスクの上に置く卓上型は、数千円〜3万円程度が多いです。消耗品費で処理してください。
消耗品費 15,000円 / 現金 15,000円
(卓上スタンディングデスク購入)
自宅兼事務所の場合
プライベートでも使用するデスクは按分が必要です。事務スペースの面積や業務使用時間の割合で按分します。
業務利用70%なら以下のようになります。
消耗品費 49,000円 / 現金 70,000円
事業主貸 21,000円
(昇降デスク購入・按分70%)
デスクマットやケーブルトレーなどの付属品
付属品は個別に10万円未満なら消耗品費です。デスクと同時に購入しても、独立して使えるものは別々に判定して問題ありません。
freeeを使えば、デスク購入のカード明細を自動で取り込み、按分設定もワンクリックで完了します。備品管理をラクにしたい方はfreeeをお試しください。